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腰痛で仕事は休める?休むべき理由と会社への伝え方を解説

腰痛で仕事は休める?休むべき理由と会社への伝え方を解説

腰痛がひどいと、座ったり立ったりするだけでも辛いものです。場合によってはベッドから起き上がれないほどの状態になることもあるので、「仕事に行くのは無理かも……」と思うこともあるでしょう。

しかし、腰痛で仕事を休んでも良いものか、理由をどう伝えたら良いのかと悩む方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、腰痛で仕事を休むかどうかを見極めるポイントや会社への伝え方、休む期間の目安などについて解説します。

腰痛で仕事を休むのはあり?

腰痛が辛くても、「腰痛で仕事を休むなんて」とためらう方は多いかもしれません。しかし、本当に腰痛がひどいのであれば、無理に出勤せずに休んだほうが良いでしょう。なぜ仕事に行かないほうが良いのか、主な理由を3つ解説します。

悪化して痛みが強まる可能性がある

腰痛がひどいのに無理に仕事に行くと、痛みが悪化するおそれがあります。通勤や仕事で座りっぱなし、立ちっぱなしの姿勢が続くと、腰の筋肉や神経にかかる負担が増加してしまうためです。

無理を続けて慢性腰痛に移行し、痛みのコントロールが困難になるケースも少なくありません。

その結果、仕事に集中できなくなったり長期の休職が必要になったりして、かえって職場に迷惑をかける可能性もあります。

腰痛に隠れて疾患がある可能性がある

「腰痛」は腰が痛い状態を指す言葉であり、腰痛という病気が存在するわけではありません。長時間同じ姿勢を続けるなどして、腰や背中の筋肉に負担がかかったときに生じるといわれていますが、何らかの病気が原因で発生している可能性もあります。

腰痛を引き起こす病気として代表的なものには、椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症、坐骨神経痛などがあります。また、リウマチなどの炎症性疾患や、尿路結石、子宮筋腫などの内臓疾患が原因のケースもあります。

病気が原因の腰痛を放置して仕事を続けていると、病気が進行して悪化するリスクがあります。

特に激しい痛みやしびれ、排尿障害がある場合は病気が隠れている可能性が高いので、速やかに医療機関を受診しましょう。

生産性が著しく低下する

腰痛を我慢して出勤しても、痛みに気を取られて仕事に集中できないものです。その状態で働いても効率良く仕事が進まない上に、ミスやケガのリスクも高まります。

仕事が遅れたり何度もミスを繰り返したりしていては周囲に迷惑がかかり、職場全体の生産性が低下してしまいます。

腰痛で仕事を休むか迷ったときのポイント

腰痛で仕事を休むかどうか迷ったときは、痛みの強さや日常生活にどの程度支障があるのかを客観的に見極めることが重要です。以下のような場合は、無理をせずに仕事を休むことをおすすめします。

・身体を動かすのが辛い
・痛みで作業に集中できない
・痛みが何日も続いている
・身体を休ませても痛みが軽減しない
・しびれや排尿障害など、腰痛以外の症状も出ている

上記のような場合は自己判断せず、医療機関を受診して医師の診断を受けましょう。

また、職場の理解を得るためには、適切なタイミングで連絡を入れて上司や人事に相談することも大切です。

仕事を休む場合は、できれば出勤時間の1~2時間前までに連絡しましょう。連絡方法は会社の規定によりますが、一般的には電話連絡するのがマナーとされています。

会社への伝え方

仕事を休むと決めたものの、腰痛で休むことを会社にどう伝えれば良いのかと悩む方もいるでしょう。そこで、腰痛で仕事を休むときの会社への伝え方を紹介します。

具体的な症状と状態を説明する

ただ単に「腰痛で辛いので休む」という言い方だと状況がわかりにくいため、職場の理解を得にくくなるかもしれません。次のポイントを押さえて、現状をわかりやすく伝えましょう。

・痛みがある部位や種類(鈍痛、鋭い痛み、しびれなど)を具体的に伝える
・痛みによってできない動作、制限される行為などを説明する
・痛みによって仕事にどう影響するのかを明確に伝える

医師の診断書や治療計画を提示すると、上記の説明の説得力が増します。会社によっては、そもそも社内規定で「病気などで休職する場合は診断書の提出が必須」とされていることもあるので、診断書が必要かどうかを確認しておきましょう。

休む期間の見通しを伝える

腰痛によってどの程度休むのかがわかれば、職場側も仕事の調整や引継ぎを行いやすくなるため、より理解を得やすくなります。医師の指示に基づき、休職期間の目安を伝えておきましょう。

ただし、症状が予定より長引いたり、途中で悪化してしまったりする可能性も考えられます。休職期間が延長される可能性も伝えておきましょう。

会社を休む期間の目安

腰痛が落ち着くまでの期間は人それぞれ異なりますが、痛みがあるものの身体が動かせるくらいの軽度の腰痛の場合は、数日休めば軽減することが多いといわれています。

腰の痛みで動きに制限が出る中程度の腰痛の場合は、症状が落ち着くまでに1週間ほどかかるでしょう。

激しい痛みやしびれなどの神経症状、歩行困難などの症状がある重度の腰痛では数週間以上、状態によっては長期の休養が必要となるケースもあります。

医療機関を受診して医師の診断を受け、職場との相談の上で休職期間を調整しましょう。「早く復帰しなければ」と無理をすると症状が悪化し、休職期間が延びるおそれがあるので、無理のない計画を立てることが大切です。

早期回復のためにやるべきこと

腰痛を早く緩和するためには、その時々で適切に対処することが重要です。急性期(痛みが出始めて間もない時期)は腰周辺の筋肉に炎症が起きているため、しっかりと冷やして炎症を抑えましょう。

痛みが落ち着いてきたら軽いストレッチやウォーキングなどを行い、筋肉の血流を促して柔軟性を高めることが症状緩和につながります。その後も腰痛の再発を防止するために、無理のない範囲で運動する習慣を身に付けましょう。

まとめ

腰痛がひどいときに無理に出勤しても仕事に集中できないだけでなく、痛みが悪化する可能性があります。

何らかの病気が隠れていることもあるので、ひとまず仕事を休んで身体を休め、必要に応じて医療機関を受診しましょう。会社には腰痛で仕事を休むことと具体的な症状、休養期間の目安を伝えます。

また、仕事を休むほど腰痛がひどくなる前に、身体をケアすることも大切です。腰痛でお悩みなら、くまのみ整骨院にご相談ください。丁寧なカウンセリングを行い、お客様一人ひとりに合わせた施術で腰痛の緩和を目指します。

予約優先制で待ち時間も少なく済みますので、仕事帰りや休日などにお気軽にお越しください。

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